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【海外就職したい!】労働許可証を取得して働く3つのアプローチ方法

 

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英語を活かして海外で働きたいと思ったことはありませんか?

私たち日本人が海外で働くにあたって、最大の壁はやはりなんといっても労働許可証の取得でしょう。

 

こんにちは、まのん@ManonYoshinoです。

日本のパスポート保持者の場合、事前に在日公館等でビザを取得することなしに、入国・短期滞在できる国は191カ国だそうです(Henley Passport Indexによる、2020年2月現在、Wikipedia参照)。

こうして入国自体は簡単なのですが、いざ報酬を得て働こうと思うと、話は全く別物です。

でも外国に行くと、どこにでも日本人が生活していて、働いているようですよね。いったいこの人たち、どういうふうにしてそこで働く権利を入手したのでしょうか。

今回は、「海外で本格的に就職したい」場合のアプローチ方法についてご紹介したいと思います。

 

海外就職には労働許可証の取得が必要

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海外に長期住みたい人の関心ごと

旅行以外で、外国に滞在したい場合に必ず必要になるのが、いつまで、どんな身分で、その国に滞在できるのかを示した書類。海外在住の留学生や、長期滞在を希望する人たちの間での最大の関心ごとのひとつです。

ワークパーミット(work permit)だとか、労働ビザだとか、いろいろな呼び方があるようです。期間限定のもの、雇用主に対して許可が下りるものがまずあり、永住権とは一線を画します。

いずれにしても、観光ビザで入国した人は、通常その国で働くことができないのが一般的です。学生ビザの場合は、国によっては就労を許可されるケースもあるようですよ。

ワーキングホリデーならスムーズだけど

もっとも簡単でわかりやすいのは、年齢枠さえクリアできれば、割合スムーズに取得できるワーキングホリデーのビザですが、実際に「海外就職」となると、なにかと制限がかかってきます。

ワーキングホリデーについての記事はこちらへ:【海外で働きたい人へ】ワーキングホリデーで生きた英語を学ぼう!

現実に海外で働いている日本人たちの多くは、ワーキングホリデーではない正規の労働許可証を取得して働いているはず。

よくあるジレンマは、「正規の労働許可証を持っている人なら雇います」というケース。でも、海外就職に必要な労働許可証は「雇用主がスポンサーとなって取得する」ものなんです(永住権保持者以外)。

鶏が先か、卵が先か?

「いったいどうやったらいいの??」、ですよね。

労働許可証を取得できる3つのアプローチ

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海外で正社員として就職したい時。主に3つのアプローチ方法があるといえます。

1. 大学等への留学を経て現地で就職する

これは渡航先の国によっても、そのプロセスは様々かもしれませんが、このパターンで海外に就職した方は多いと思います。

【一般的な流れ】

  1. 海外渡航
  2. 語学の習得、大学へ(大学院へ)
  3. 在学中にインターンなどで企業へアプローチ
  4. 企業から雇用オファーを受け、労働許可証取得へ
  5. 現地で就職

語学の習得後に大学の学部へ入学し、卒業後に現地で就職する人もいますし、大学院進学で留学してきて、その後、現地に残って就職する人もいます。

もちろん、英語圏などでは語学学校への留学のあと、現地で就職する人もいるでしょう。

海外就職の一つのハードルがやはり語学力。すぐに仕事で使える語学力が最低限必要なので、留学して語学力をつけて、現地で情報収集して就職活動をするという方法はポピュラーです。

もちろん学生ビザから、働くための労働許可証を取得するには、雇用先に申請してもらう必要があるのはおそらく各国あまり違いがないと思いますので、まずは雇用を保障してくれるスポンサー企業を見つけなくてはなりません

大学在学中のインターンなどの研修で企業で実習をする機会などもあると思いますので、積極的に人脈作りをすることが、海外の就職活動の第一歩です。

現地の人的ネットワークから求人情報って、集まってきますし、そういうコネはやはり強いです。

2. 日本からの駐在員として海外赴任

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筆者の学生時代には、海外に駐在員として赴任するのはエリート中のエリート、というイメージがありました(勝手にそう思っていただけかもしれませんが)。

確かに会社がかなりの費用を出してまで海外に送り出す人材なので、会社からの期待は大きいですよね。

現在勤める会社に海外法人があれば、ぜひ「海外で働いてみたい!」アピールをすべきです。すぐには無理でも、海外で即戦力になるスキル(まずはなんといっても語学力!)を磨いておけば、いつかそのチャンスが巡ってくるかもしれません。

女性でもチャンス、外資系企業

ただ、日本から海外に駐在に行く会社員というと男性というイメージが強いですよね。女性は、駐在員夫の家族として一緒に行く、というパターン。

でも、いますよ、日本人でも女性の海外駐在員!

もしかしたら日系企業では、今もなお海外駐在は男性社員中心なのかもしれませんが、女性も諦めることはありません!

女性が多く活躍する外資系企業では、女性の海外駐在も珍しくないですよ。

筆者自身、外資系企業に勤務ししていた時、短期ではありましたが駐在員として海外に赴任しているので生き証人です。

語学力を磨いて、転職を考えるのなら、ぜひ海外勤務も視野に入れて企業にアタックしてみてください。チャンスは自分で作るもの!です。

3. インターンシッププログラム

インターンシッププログラムというと、以前は、勝手に大学生だけのもの、と考えていましたが、いろいろあるようです。

ワーキングホリデーのビザを使った企業研修もありますが、実際に経験者に何人かお会いしたのがホテル・レストラン業界のインターンシップです。

イタリア料理に魅せられて30歳で脱サラしてローマに渡った人たち。

フランス料理を極めたくて日本で勤務していたレストランをやめて、ヨーロッパに渡った人たち。

ホテルインターンとしてイギリスのホテルで働いていた人たち。

留学と同様の扱いになるため、費用はかかりますが、筆者が出会った人たちはみな、その後、インターンの地に家族を作り、生活をしている人ばかりです。

インターン後、「残って欲しい」ということになり、雇用先から労働許可証の申請をしてもらって就職に至っているとのことです。

その他の海外で働く方法

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1. 海外青年協力隊

労働許可証をもらって働くというのとはちょっと違うのですが、参考までに。

海外青年協力隊と海外シニア協力隊。発展途上国の人々のために、自分の知識や経験を活かして働きたいという情熱があれば、ぜひ挑戦してみたいプログラムです。

海外青年協力隊は、政府の開発援助事業として1965年発足したそうで、半世紀以上の歴史があるんですね。現在も国際協力機構の事業の一つとして多くの国に隊員を派遣しているそうです。

こちらは、年齢20歳から39歳の方が対象です。

さまざまな職種が対象になり、なかには資格が必要なものもあります。また、一次、二次の選考があり、語学や技術の審査のほか、健康や人物についての審査もあり、派遣先の国は選べないそうです。

以前、会社の大先輩が「定年退職を機にシニア海外ボランティアとして発展途上国に行って、自分のキャリアを活かしてみます」と生き生きと語っていたのを思い出しましたが、こちらですと、40歳から69歳までが対象です。

2. 現実に多い永住権取得パターンとは?

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海外で働く日本人をみていると、やはり目につくのは国際結婚をして配偶者の国で暮らす人です。

日本は二重国籍を認めていないため、日本以外の国で永住する場合は、その国のパスポートを持てる「市民権」ではなくて、「永住権」を取得する人が多いと思います。

アメリカでいうグリーンカードですよね。

カナダではPermanent Resident Status、永住権と呼ばれるもので、この査証があれば特定の雇用主にしばられることなく仕事を選ぶことができます。ただし、6ヶ月以上、カナダを離れることは、原則できないようです。

永住権は、一定の条件を満たし審査に通れば、国際結婚にも企業にも関係なく個人で取得することが可能です。非常に狭き門ではありますが。。。(この体験談はまた改めて後日に)

 

現在、筆者の周囲の日本人たちは、企業から派遣された駐在員家庭以外は、ほとんどが国際結婚組です。これは、地方都市だからかもしれません。

日本で外国人パートナーと知り合った人も多いですが、留学やインターンで海外生活中にパートナーと出会い、結婚したという人も多いです。

まあこれは純粋に縁ものですので、労働許可証のために結婚するわけではありませんよね。(少なくとも筆者の知る人たちは、純粋に恋愛し、愛し合って結婚している人たちばかりです。)

まとめ

正規の労働許可証を取得して海外就職。

狭き門と言われますが、正しいアプローチでいけば雇用主を見つけて労働許可証を得ることは十分可能です。

海外で働きたい!と希望するなら、いくつかあるアプローチ法から自分にあった方法でぜひ挑戦してみてはいかがでしょうか。

 

 

 

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