【外資系企業の組織あるある】転職前に知りたい社内の内側６つのこと

こんにちは、元外資系マーケターのまのん（@ManonYoshino）です。

自分を変えたい、環境を変えたい。そして、今の職場は自分に合わないので変えたい、そう思っていませんか？

今の職場、なんかモヤモヤ感ありなんですよね。超ブラックでもないけど、自分に合わないかも。自由な雰囲気のある外資系への転職を考えたいけど、働きやすいのかな？

たしかに外資系企業って個性を活かせる自由なイメージありますよね。でも、シビアなところもあるんですよ。

この記事では、日本に事業所を構える外資系企業のオフィスでよくありがちなことをご紹介しています。今回は特に、外資系企業の組織面でのお話です。

外資系専門の人材紹介コンサルタント、英語圏での4年の海外勤務を経て、東京都内外資系企業で長年勤務した筆者が、現場で見続けた実体験です。

外資系企業への転職を考えようかな、というかた。外資系企業の「実際のすがた」をのぞいてみませんか。

外資系企業の「あるある」とは？

よく言われる「外資系企業あるある」には、次のようなものがあります。

• お給料がいい
• 実力主義
• 簡単に解雇される
• 外国人と仕事をする
• 語学力が必要
• 休暇が長い

待遇も良さそうだし、実力のある人には向いていそうですよね。では、会社の組織として実際はどうなのか、次に詳しく見ていきたいと思います。

外資系あるある「組織」編

組織としての外資系企業、どんなところが特徴なのでしょうか。

１. 社長が全て

あくまでも「会社によって」という話ですが。

一口に外資系企業と言っても、いろいろな規模の企業があります。誰でもが知っている有名企業もあれば、全く誰も知らないような零細オフィスもあります。

日本法人の代表取締役として、本社から派遣されてくる駐在員の場合もあるし、また日本で採用された日本人の場合もあります。

自分で実際に東京都内の外資系企業に働いていた経験と、人材コンサルタントとして顧客企業と多く関わった経験を合わせてみても、ワンマン社長が君臨するオフィスって多いですよ。

社長のツルの一声で、「東」が「西」に変わってしまうような。社長の指示なしでは何も動かないような企業も（かなり）ありますね。

２. カースト社会

外資系企業は組織がフラットで、上司ともフランクに付き合える ー 。実際はそんな「お友達企業」はあまりないかもしれません。

確かに、上司をファーストネームで呼び、フランクに意見は交換するかもしれません。組織上のポジションは何であれ、社員個人個人を大切にしようという文化はあります。

でも、上下関係は実はきっちりしているものなんです。一般事務職で入社した人間が、出世街道を進めるかというと、それは難しいです。専門職として入社した場合、部署での仕事が認められれば昇進していき、管理職になり、うまくいけば部門長です。

そして、やはり本社からの駐在員は待遇が違います。ミニ植民地状態です。

３. しょっちゅう変革

プロセスリエンジニアリングだのリストラクチャリングだのと、いろんな名称で、社内組織や業務見直しが頻繁。

本社からの指令で行うものもあれば、日本支社独自で業績回復や業務効率見直しによる収益アップのための、改革やら変革が起こります。その度に、新たな業務プロセスを作ったり、トレーニングしたり、大騒ぎですね。

外資系企業で生き延びていくには、変化に柔軟に対応出来るタフさが要求されます。

４. 下剋上あり

本社の鶴の一声、日本支社長の鶴の一声で「昨日までの天下人」が解雇になったり、左遷されたり。代わりに、ある人物が急に権力を持つようになり、「今日からの天下人」になっちゃう。

まさに、下剋上。

必ずどの会社でも起きるわけではありませんが、わりとありがちな話なんですよ。ある程度の規模のある外資系企業で働くには、時代の潮目（権力の移り変わりを予見できる）を見る力がある人が出世するようです。

５. 成果が全て

年間の個人目標と部門目標を定めて、その達成度によって業績査定が行われるところが多いと思います。年間目標を決めるにあたっては、かなりの時間をかけます。

会社目標から部門目標が割り当てられ、部門目標からさらに細分化された部署への目標に割り当てられます。そこから、個人の目標へと分割されていきます。

数字で客観的に判断できる目標の設定が求められ、成果が一目瞭然となるわけですね。

目標が達成されていない場合は、ベースアップ（昇給）や昇級はなし。ボーナスにももちろん影響しちゃいます。外資系で居心地よく働いていくには、成果が全て、といっても過言ではないかも。

６. 急な撤退と失業

もちろん日本企業だって急な倒産とか、リストラとか珍しくありませんよね。

外資系企業の場合も本社の都合で、事業所自体が撤退してしまうこともあります。しかも、業績不振とかの前触れもなく、「本社の組織変更で日本の支社機能を他国に移行する」みたいなことが起こります。

例えば、昨日まで平和に仕事していたのに、突然「このオフィスの業務は２ヶ月後からタイの支社に吸収されます。ここは閉鎖。」なんていうニュースが伝達されたりしますね。

つまりは、日本支社のスタッフは失業の憂き目に遭ってしまうというケース。

また、社内組織改革や、減益見込みが生じると、早期退職制度が導入されたりしてサクッとリストラされちゃったりします。

まとめ

外資系企業「組織のあるある」、いかがでしたでしょうか。

まるきり本国のカルチャーをそのまま日本に持ってきた、植民地的なオフィスもありますが、意外に日本的な部分が多い企業もあります。資本が外資というだけで、日本企業そのもの、というところも多いですよ。

でも、英語を活かせるとか、実力主義とか、上昇志向の強い人なら自分をより輝かせる職場もあり、転職を考えるなら外資系企業も視野に入れるとよいのではないでしょうか。

外資系企業で働く日本人スタッフの日常をのぞいてみたい方は「【笑える？外資系企業の日常あるある】意外と地味な10のエピソード」をどうぞご覧ください！

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ABOUT ME

吉野まのん@英語生活

英語で暮らし、フランス語に悩み、日本語教育にも頭を抱えるヨーロッパ在住の昭和組。受験英語は超苦手だったのに「言葉としての英語」に惹かれ卒業後はイギリスに。カナダ・アメリカ・東京で長年働いたのち、ヨーロッパ移住。英語や外国語に関することや仕事のこと、外国生活のあれやこれやを発信中。